【一人暮らし向け】いらない家具や家電を処分する方法とは？正しい捨て方と注意点を解説！

引っ越しや買い替えの時期で「いらない家具や家電を処分したいけど捨て方わからない」と悩まれる方も多いのではないでしょうか？

この家具は何ごみに出せばいいの？

家電捨てる時ってごみ捨て場に出す前にやるべきこととかあるの？

この記事では、一人暮らしで引っ越しを考えている方に向けて、いらない家具や家電を正しく処分する方法と注意点についてわかりやすく解説していきます。

いらない家具や家電処分する際には、ただ捨てるだけでというわけにはいきません。
処分方法や法律、環境への配慮など、多くの要素を考慮する必要があります。この記事を通じて、いらない家具や家電の処分を行うための知識としてぜひ参考にしてください。

この記事はこんな方におすすめです

家具や家電の処分に悩んでいる方
引っ越しを考えてる方
家具や家電の買い替えを検討している方

いらない家具家電を捨てる前に知っておくべきこと

引越しや整理整頓を行う過程で、いらない家具や家電が出てくることはよくあります。
しかし、ただ単に捨ててしまう前に、処分方法や法律について理解しておくことが重要です。適切な処分方法を選ぶことで、無駄なコストを削減するだけでなく、環境にも配慮した行動をとることができます。ここでは、不要な家具の処分前に知っておくべき重要なポイントを解説します。

処分方法の選択肢

まず、いらない家具や家電を処分するための選択肢にはいくつかの方法があります。
最も一般的な方法は、廃棄物として捨てることですが、それ以外にもリサイクルや再利用、売却、譲渡といった選択肢があります。それぞれの選択肢にはメリットデメリットがあるので理解し、自分の状況に合わせて最適な方法を選ぶことが大切です。

具体的な処分の方法と注意点については、後述していきます。

法律と規制の理解

家具や家電を処分する際には、法律や規制を理解しておくことが欠かせません。

特に大型家具や家電製品には、特定の処分方法が定められていることが多いです。
例えば、家電リサイクル法により、テレビ、冷蔵庫、エアコン、洗濯機などの処分は、指定された方法で行う必要があります。

また、各自治体には粗大ごみの収集日や処理手数料の決まりがあります。これらの情報は市区町村の公式ウェブサイトで確認できるため、自分の住んでいる地域の情報を事前に調べておきましょう。
正しい手続きに従うことで、余計なトラブルを避けることができます。

家具家電を処分する方法（自己解決編）

家具や家電を処分したいと考えている方の中でも、どうやって処分すればいいかわからない人が多いと思います。
ここでは具体的な家具や家電を処分する方法をご紹介します。
処分方法は様々あるので、家具や家電の素材や自分の環境に応じて適した方法をお選びください。

①粗大ごみとして処分する

処分の方法の中で一番身近なのが、粗大ごみとして地方自治体に回収してもらう方法です。

粗大ごみとは、家庭から出る大型のごみで、一般のごみ収集では回収できないものです。一般的には、一辺の長さが30cmを超えるものや、ある程度の体積を持つものになります。

自治体による粗大ごみサービスは、地域住民が簡単に大型ゴミを処分できる便利な制度なので、利用することをおすすめします。

粗大ごみとして処分する方法の一般的な流れをご紹介します。

・各自治体の処分方法を確認する
⇩
・自治体の回収日に予約をとる
⇩
・自治体で定められた粗大ごみ処分用シールを買って貼り付ける
⇩
・自治体の指定日時と場所に出す

まず、利用するためには地元の自治体のホームページまたは窓口で、粗大ごみの収集日や申し込み方法を確認しましょう。

次に、自治体の回収日に合わせて回収の予約をとります。
この時、回収日から数日前に申し込むことが必要な場合が多いので、計画的な行動を心がけましょう。協力金として支払う場合もあるため、正確な支払い方法を確認しておくと良いでしょう。

そして次に、家具や家電に応じて定められた粗大ごみ処分用の処分費用分のシールを購入します。
基本的には多くの自治体が、粗大ゴミ処分用のシールを貼付したうえで処分することを義務づけています。シールの購入場所は、一般的にコンビニやスーパー、清掃事務所などで購入できます。
その購入したシールを処分したい家具や家電の目立つところに貼り付けます。

最後に、自治体が指定した日時に指定の場所へ出せば、処分は完了です。

※「家電リサイクル法」によりエアコン、テレビ、冷蔵庫、洗濯機の4種の家電はリサイクルが義務付けられています。そのため、この4種だけは粗大ごみとして処分することができません。

それぞれ地方自治体ごとに粗大ごみの定義や回収日、予約方法、シールの購入方法などの処分方法は異なります。現住所のある役所・役場のホームページなどで確認してください。

この処分方法のメリットは、処分の費用が安く済むという点です。
家具のサイズにもよりますが１点200～2000円ほどで処分できるし、自治体に任せられるので安心感も違います。

ちなみに筆者が住んでいる中野区の処分手数料は…最安で400円～最高で3200円でした
詳しくは、中野区粗大ごみ受付センター「排出品目一覧」で確認できます

デメリットとしては、手間が多くかかります。
第一、自分で回収場所まで運ばなくてはいけません。大型の家具や家電を回収場所まで運ぶのは少し大変な作業になります。

もし、自分たちで粗大ごみで処分すると決めた場合、家具や家電を運ぶ必要があります。
そんな時は、下記の記事で運び方のコツを解説してますのでぜひご覧ください。
「引っ越しで困らない！家具や家電の安全かつ負担を減らす運び方のコツをご紹介！」

引っ越しで困らない！家具や家電の安全かつ負担を減らす運び方のコツをご紹介！

家具や家電の運び方のコツは、①家具や家電を分解②家具家電の大きさと出入口の広さの測定③家具家電と壁や床の保護④毛布を使って傷つけずに運ぶ、ということが重要です。本記事では引っ越しで家具や家電を安全かつ負担を減らす運び方のコツを徹底解説しています！他にも計画的な準備の重要性や傷つけない運び方など実践的な内容になります。

もう一つのデメリットは、回収日が決まっている点です。
自治体が定めた回収日があり、それを過ぎてしまうと次の予定日まで処分することができません。「今すぐになんとか処分したい」といった方には適してない方法です。

もし、どうしても粗大ごみで処分したい場合、自治体の回収だけでなく、クリーンセンターに持っていく方法もあります。
クリーンセンターとは、地域ごとに設置されている、行政が運営するごみ処理施設になります。
このクリーンセンターであれば、より費用を抑えられることもあります。こちらも予約が必要な場合もあるので、営業時間などをチェックしておきましょう。

②知人・友人に譲る

いらない家具や家電を知人や友人に譲って処分する方法です。
身近な人のみのやり取りになるので、無駄なトラブルを避けられます。
また、費用をかけることなく処分ができます。
さらに、再利用するかたちなので環境にも優しい方法になります。

もし、周りに最近引っ越した人や買い替えを検討してる人がいたら、声をかけてみて必要としている人を探してみるのもいいでしょう。

③寄付をする

処分にお金かけたくないけど譲り先もない場合、寄付をするという方法もあります。
日本では、いらない家具や家電の寄付を受け付けている団体は多くあります。例えば、ホームレス支援団体や子供のための施設、慈善団体などが挙げられます。他にも海外支援をしている団体もあります。

これらの団体では、家庭で必要なくなった家具を喜んで受け取ってくれる場合が多く、特に状態の良いものや機能的な家具は大歓迎されます。
貧困で必要な家具が揃えられない家庭もあるので、そういった人たちに再利用してもらうことで、環境にやさしく自分も社会貢献できます。

近くに寄付してる団体があるか調べてみて、寄付できるかどうか確認してみるといいでしょう。

④リメイクDIY

いらない家具や家電をDIYでリメイクする方法もあります。
特に家具とかをリメイクするのをおすすめします。いらない家具を一度解体して、色を塗り替えたり、別の家具と組み合わせたりして、新たな家具を作ることができます。

DIYが好きな人であれば、YouTubeなどで詳しいやり方とかを解説してる動画を見て、取り組んでみてはいかがでしょうか？

家具家電を処分する方法（売却編）

前述したように、自分で家具や家電を処分する方法がありますが、その中でも売る方法があります。

いらない家具や家電を売ることで、次の利用者に新たな価値を提供することができるうえで、収入を得られます。特に高価なアイテムや状態の良いものは、思わぬ金額で売れることもあります。

売却方法にはいくつかの選択肢があるので紹介していきます。

①リサイクルショップや買取業者に買い取ってもらう

家具や家電を処分する方法として、リサイクルショップや買取業者に買い取ってもらう方法があります。

リサイクルショップには基本的に自分で家具や家電を持っていきます。
そこで、ショップに買い取ってもらい、査定金額を受け取ります。家具の状態や、シーズン毎、有名ブランド品や一流メーカー品、人気商品、製造されて間もない新商品などさまざまな要因によって価値が変動します。
そのため、いらない家具や家電が思わぬ臨時収入になる可能性があります。

ただ、ショップによって買取の判断基準が違うため、せっかく持ち込んだ家具や家電が値段がつかないとなると、また持って帰らなくてはならないところが注意点です。
そういったことをなるべく避けるために、事前査定が出来る場合は利用しましょう。

自分で家具や家電を持ち込むのが面倒という方は、出張買取を業者に依頼することもできます。
買取業者が自宅に訪問して査定してもらい、下取りが決まったらそのまま家具を搬出してくれます。
業者によってサービス内容や対応が異なりますので、依頼する前に公式ホームページなどで調べて、数社を比較して決定するといいでしょう。

②フリマアプリやネットオークションで売る

自分でフリマアプリやネットオークションを利用して家具や家電を売る方法もあります。

自分でメルカリなどのフリマアプリやネットオークションに登録して販売をしていきます。リサイクルショップや買取業者には査定してもらえなかった家具や家電も自分で値段を決めて販売することができます。

ただ、購入に至るまでの買い手との連絡や配送などを自分でやらないといけない点、買い手とトラブルが起こる可能性がある点でデメリットがあります。
配送などを代行してくれる業者とかもあるので、事前に調べてみることをおすすめします。

③ジモティーを利用する

上記のフリマアプリやネットオークションを利用する方法と似ていますが、ジモティーを利用する方法もあります。

ジモティーとは地域情報サイトで、不要品を地元の人に譲ったり、譲ってもらったりできるサービスです。
自分で値段設定をできるので収入を得ることができます。また、タダにして譲ることもできます。他にも、配送が面倒ということであれば、買い手に指定場所まで来てもらうといったやり取りできるのがメリットであります。

ただ、こちらもトラブルが起こる可能性があるので、取引には注意しましょう。

家具家電を処分する方法（業者依頼編）

家具や家電をすぐにでも処分したいという方であれば、業者に回収を全て任せるという方法もあります。
業者に任せることで自分の負担を最小限に抑えることができますが、コストがかかります。
業者によってサービス内容が異なるので、事前にしっかり調べましょう。

不用品回収業者に依頼する

一般的な方法として、不用品回収業者に依頼する方法があります。

基本的には何でも回収してくれる（生ゴミや危険物などを除く）ので、一度、回収可能か業者に問い合わせしてみると良いでしょう。

不用品回収業者に依頼するメリットとして、まずは自分の負担が少ない点です。
いらない家具や家電を整理して業者に依頼するだけです。搬出作業や積み込み作業をする必要がありません。

次に、回収までがスピーディーな点です。不用品回収業者なら、依頼した当日に引き取り可能な場合があります。また、土日や夜間・早朝での作業が相談可能な業者も多いため、平日では忙しくて対応できないという方でも安心です。

デメリットは、大前提としてコストがかかることです。
荷物の大きさ・重さや距離などサービ内容によって料金が変動します。一般的な料金形態は、軽トラック1台分の不用品回収で15,000円～30,000円程度、2tトラック1台分で50,000円～70,000円程度が目安となります。

もう一つは、悪徳業者とのトラブルに巻き込まれる可能性がある点です。
良い業者もいれば悪徳業者もいて、稀に高額の処分費用を請求されるパターンがあります。依頼する前に公式ホームページを確認し、数社から相見積もりを取って検討しましょう。

不用品回収業者の選び方

いらない家具や家電を処分できる業者を探している場合は、不用品処分や買取実績のある業者に依頼する事をおすすめします。

不用品回収業者を選ぶ際は、まずその業者が信頼できるかどうかを確認することが重要です。
具体的には、過去の顧客のレビューや口コミをチェックすることで、業者のサービスの質や信頼性を見極めることができます。また、業者が適法に営業しているかを確認するために、許可証や登録番号の掲示を求めることも必要です。

次に、複数の業者から見積もりを取ると良いでしょう。
業者によって得意な分野や不得意な分野はあります。
同じ地域であれば、同等の条件下で比較することで、より適正な価格を把握できます。特に、作業料金やトラック代、処分費用がどのように設定されているかを詳細に確認しましょう。

さらに、環境への配慮も重要な選考基準です。信頼できる回収業者は、法律に基づいて適切に廃棄物を処理し、リサイクルに貢献しています。環境負荷を低減するためにも、リサイクル率の高い業者を選ぶことをお勧めします。

最後に、急なキャンセルや変更にも柔軟に対応してくれる業者かどうかを確認しましょう。特に引越しや大掃除では、状況が変わることも多いため、安心して依頼できる業者を選ぶことが大切です。

違法な不用品回収業者には注意！

いらない家具や家電を処分する際、各地域で定められた規則に基づいた方法でしか処分はできません。
そのため、それ以外の方法で民間業者が、家庭から不用品を回収することは違法行為になります。また、「産業廃棄物の許可」や「古物商の許可」では、家庭から出る不用品を回収できません。

依頼しようとしている業者が、良い業者か悪い業者か判断しましょう。

環境省も違法業者についてこんな注意書きをしています。
「廃家電や粗大ごみなど、廃棄物の処分に『無許可』の回収業者を利用しないでください」

リサイクルと再利用

家具やその他の不用品のリサイクルと再利用は、環境に優しい選択であるだけでなく、経済的なメリットも生み出します。
なんとなく捨ててしまうのではなく、適切な方法で再利用やリサイクルを行うことで、資源の無駄を減らし、次の利用者にとっても価値のあるものにすることが可能です。

環境意識が高まる中で、サステイナブルな処分方法も求められています。リサイクルや再利用を選ぶことで、資源の無駄遣いを減らし、環境保護にも貢献できます。また、地域によっては環境に配慮した処分方法に対して、助成金やクーポンが提供されることもあります。是非、地域の取り組みにも目を向け、環境に優しい処分方法を選びましょう。

家具や家電を処分する際の注意点

不要な家具や家電を捨てる際には、単に処分するだけでなく、その行為が環境や周囲への影響を考慮することが大切です。
ここでは、特に注意が必要な「環境への影響」と「隣人への配慮」について詳しく解説します。

環境への影響

廃棄物の処理は、私たちの生活環境に直接的な影響を与える重要な課題です。
まず、私たちが処分する家具や家電が適切にリサイクルされない場合、これらのアイテムは埋立地に送られ、土地を劣化させる原因となります。プラスチックや金属、木材といった素材は、多くの場合、自然に分解されるまでに数百年を要します。
このため、無責任に物を捨てることは、長期的な環境汚染を引き起こす可能性があります。さらに、焼却処理を選んだ場合、有害なガスが発生することもあり、これは大気汚染の原因となります。

したがって、環境への影響を最小限に抑えるためには、事前に可能な限り適切な処分をすることが重要です。
粗大ごみとしての処分や業者への依頼、リサイクルや再利用などの処分方法で廃棄物をより効率的に管理し、資源の再利用を促進することができます。

隣人への配慮

処分作業に際しては、自分の行動が周囲の人々に与える影響にもしっかり配慮する必要があります。
特に、家具や家電の搬出や不用品の回収において騒音や周囲の景観に影響を与えがちです。引越し作業や粗大ゴミの収集を行う場合、騒音が近隣の住民に迷惑をかけないよう、作業時間や内容を工夫することが大切です。早朝や深夜を避け、昼間の時間帯に行うことで、騒音への配慮しましょう。

また、処分する家具や家電が大量である場合、近隣の共有スペースや通路を占有したり、散乱させたりしないよう注意が必要です。
掃除や整理整頓を心掛け、周囲の住民が不快に感じないようにすることが求められます。加えて、ゴミを出す際のルールを遵守し、指定された場所にしっかりと分別して出すことも大切です。

周囲に配慮した言動は、地域コミュニティの良好な関係を保つためにも重要です。
何かトラブルがあった際には迅速に対応し、申し訳ない気持ちを伝えることで、隣人との信頼関係を築くことができます。これらの細かな配慮を行うことで、処分作業がスムーズに行えるだけでなく、周囲の理解と協力を得やすくなります。

絶対にやってはいけないこと

前述した通り、家具や家電の処分の方法として法律や規制が定められています。
家具の処分に関する法律として、廃棄物処理法（廃棄物の処理及び清掃に関する法律）があります。

その中で、絶対にやってはいけないことがあります。
私たちの身近なところでいうと、不法投棄です。
不法投棄とは、廃棄物をみだりに捨てることです。具体的には、山林、空き地、道路、河川敷など、ごみ集積所や環境センター以外の場所にゴミを捨てる行為です

つまり、不法投棄は犯罪です
不法投棄の刑罰は「1ヶ月以上5年以下の懲役」若しくは「1万円以上1000万円以下の罰金」です。情状によっては、懲役刑と罰金刑が併科される場合もあります。（廃棄物処理法25条1項14号、同16条）

バレないから大丈夫と思っている方はやめましょう。
正しく決められた処分の方法で家具の処分しましょう。

まとめ

この記事では、いらない家具や家電の処分の方法について解説しました。

処分の方法として法律や規則で定められているので、自分の住んでいる地域のルールに従うようにしましょう。そして、正しい処分の方法と注意点についてしっかり理解しておくことで、トラブルに巻き込まれずに家具や家電を処分することができます。

この記事を読んで、自分に最適な処分方法を選択するのに役立ててください。